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瀬戸内フォーラム

第5回瀬戸内フォーラム(終了)

記念すべき5回目を迎えた「瀬戸内フォーラム」は、会場となった愛媛伊予市、東京、小豆島の3拠点をオンラインで接続、配信するという形態を採用した。今回のメインテーマとなった愛媛県伊予市には新型コロナウイルス感染予防への配慮を行いつつ(クリアパネル設置など)ご登壇者をお迎えし、松山市や地元関係各所の協力の下開催体制を整え、また東京会場においても会場関係者へのご理解を頂き、新しい形態で開催された。

最初に柳生好彦プロデューサーにより、瀬戸内に対する思いと当フォーラムの位置づけや経緯を説明するとともに開会が宣言された。講演①では、原田保理事長より、愛媛や松山市の現況と、密接に関わり合いのある大阪および関西圏の将来像を極めて現実的に捉えながら、地方中核都市が今後選択すべき戦略について提示された。その上で、「せとうち」は、日本国内において地方広域のブランディングが唯一可能なゾーンであり、愛媛を始め瀬戸内エリアのアクターがそれにいかに早く気づき取り組みを始めるかが重要である、との意見が出された。さらには、例えば昨今では観光産業において「マイクロツーリズム」が声高に叫ばれているが、コロナ禍は必ず乗り越えられるものであり、目先のことに囚われすぎずその先を見越した取り組みを行うことこそが肝要である、との結論で締めくくられた。講演②では、松山市観光・国際交流課 主査の大隅哲平氏より、瀬戸内広域との連携を意識した観光戦略と、コロナ禍における現状の実務的な取り組みについて講演があった。松山の誇る観光資源である道後温泉を始め、海を跨いだ広島や大分との観光交流連携などの取り組みの紹介がされつつ、今回の新型コロナウイルス感染拡大に伴う観光産業の惨状を救済するための迅速で大規模なキャンペーンについて網羅的に例示された。目の前の対応に苦慮しながらも、瀬戸内広域連携へのチャレンジに向け、行政が取るべき施策方向性の示唆に富んだ講演となった。

後半の部のパネルディスカッションでは、原田保理事長によるファシリテーションの下、伊予市文化協会副会長の門田眞一氏、株式会社瀬戸内ブランドコーポレーションの遠藤真理子氏、株式会社ミシェル代表取締役田中えり奈氏、松山市観光・国際交流課主査の大隅氏のメンバー構成でディスカッションが行われた。冒頭でパネリストメンバーのプロフィールや活動内容の報告がされ、その背景を踏まえたディスカッションが行われた。瀬戸内DMOのこれまでの活動の功績を改めて認識するとともに、アートやスピリチュアリティという特徴あるトポスを持つ瀬戸内ゾーンの特性や、各地の港町の連携によって人的な関係が構築されてきた歴史を踏まえ、今後は瀬戸内各エリアのアクターによる様々な活動において、常に他のエリアを意識し複数拠点との接点を設ける指針を他のアクターも積極的に示すべきとの提言がされた。例として、田中氏の取り組みである「愛媛プロレス」の成功を踏まえ、瀬戸内の他の地域を巻き込んだリーグの開催などが具体的に指摘された。なおこのパネルディスカッションを受け、参加者を代表して、松山大学上杉教授、岡山大学戸前教授による鋭い意見提示および質疑応答がされた。

まとめとして、オンライン配信という制約のある環境での初めての開催となった本フォーラムにおいて、新しい知識創造やアクターズネットワークの形成に貢献できたと考えている。一方で運営面での課題点は浮き彫りになったため、次回開催での反省材料として活用したい。


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